“見過ごされやすい”若者たちと出会うこと、声から社会を動かすこと——〈認定NPO法人D×P〉COO・入谷佐知さん 福祉のしごとにん ― 働く人のまなざし・創造性をたずねて　vol.06

「学費が支払えずに退学になりそうです」
「家族の介護に疲れて鬱を発症しました」

今にも消えてしまいそうな、一縷の望みを託した若者の声。全国各地から届くそれらの声に、10年以上に渡って寄り添い続けてきた団体がある。「ユース世代に、セーフティネットと機会提供を」をミッションに掲げる、〈認定NPO法人D×P〉だ。

オンラインで進路や就職の相談に乗る「ユキサキチャット」、繁華街にセーフティネットとなる場所をつくる「街中アウトリーチ事業」など、〈D×P〉は若者の声に耳を傾けながら、いくつも事業を生み出してきた。

柔軟な活動を支えるのは、個人や法人からの寄付金だ。

〈D×P〉の「活動報告書2022-23」を見ると、2023年3月末時点でのマンスリーサポーターは2843名。年間の寄付収入は1億7416万円と、法人の経常収益の9割以上を寄付で賄っていることがわかる。

今やNPO法人の寄付収入のモデルケースとして語られることも増えた、〈D×P〉のファンドレイジング。それを立ち上げ時から裏側で支えてきたのが、理事でありディレクター/COOの入谷佐知さんだった。

およそ10年前、広報の担当者として〈D×P〉に入職した入谷さんは、もともとコンサルティングの仕事をしていたという。彼女は、なぜ若者支援の世界へきて、何を大切にしながらユース世代の声に向き合ってきたのか。見過ごされやすい困難の実情をどのように社会に訴え、さまざまな人に応援してもらえるNPOをつくり上げていったのだろうか。

例年よりも早い梅雨入りを迎えた頃、オフィスのある大阪・天満橋でお会いした。

変えるべきは、個人ではなく「社会」だと思ったから

〈D×P〉が創業したのは2010年。その2年後にNPO法人として認証を受け、2015年には寄付者に税制上の優遇がある「認定NPO法人」になり、助成金や事業収益ではなく寄付収益を柱にユース世代の支援をするようになった。

現在は正職員21名に加え、アルバイトや業務委託のスタッフを含む40名ほどの規模で、13〜25歳を対象にさまざまな相談事業、食糧や現金などの給付を行っている。

入谷さんが入職したのは、法人格を得た翌年の2013年。4人目のメンバーだった。若者支援の世界に関わることになったきっかけは、ご縁があり出会った代表・今井紀明さんの言葉だったという。

この言葉に惹かれたのはなぜだったのだろう。

〈D×P〉を通じて、さまざまな困難の裏側を知る

広報担当として働き始めたものの、当時の組織の状況は「なんで私を雇ったんだろう、ってくらいの売上規模だった」と入谷さんは笑う。プレスリリースを書いて発信する、などの一般的な広報業務にコストを掛けることは難しく、まずはすでに動いていた事業のねらいや成果を、一つずつ整理するところからのスタートだった。

創業期から続いている〈D×P〉の事業に、「クレッシェンド」がある。これは通信・定時制高校に、経験も背景もバラバラな大人たちがボランティアとして出向くプログラムだ。生徒一人ひとりに寄り添いながら関係性を築き、人と関わってよかったと思える経験をつくる対話型授業として提供していた。

広報担当として現場スタッフと話をし、時には学校現場にも足を運ぶ毎日。その中で、「心が軽くなった」「将来が明るいものだと思えた」など、触れ合う高校生たちにポジティブな変化が生まれていることを目の当たりにし、入谷さんは〈D×P〉が営む事業の手応えを掴んでいった。

同時に、一言で「高校生」といっても、公立／私立の違いや地域性によって、子どもの置かれている状況が大きく違うことも見えてきた。「私たちには想像しがたい事情がさまざまに潜んでいる」と知るなかで、振る舞いの難しさも入谷さんは感じていく。

それは、ユース世代が多く関わる〈D×P〉の組織内でも同様だった。

今だったら「そっか、わかった」と返信をして、本人と話せるタイミングで体調などを聞いていると入谷さんは続ける。しんどい時に送るスタンプを決めよう、「あ」の一文字でもいいよ、と相談しながら進めることもあるそうだ。

公的サポートを得にくい「ユース世代」

〈D×P〉が対象としてきた10代〜20代前半の若者たちは、「子ども」から「大人」への過渡期にある世代だ。大人のように扱われることもあるが、実は経済的資本などの使えるリソースはまだまだ限られており、周囲から“見えづらい”困難を抱えている場合も多い。

また社会の傾向として見ても、少子高齢化によって意見が反映されづらく、公的サポートが後回しにされやすい状況にある。2022年の日本の総人口は1億2495万人だが、〈D×P〉の対象に近い10〜24歳までは1708万人で、全体の13.7%（参照：e-Stat 人口推計）。これを仮に30人学級に置き換えると、10〜24歳は「クラスにわずか4人しかいない状態」と入谷さんは喩える。

例えば、経済的に余裕があり、教育にも力を入れる家庭で育った子。経済的には余裕があるが、発達障害の傾向があり、将来働くことに不安がある子。性的マイノリティでありそうだと本人に自覚があり、学校での集団行動も嫌になっている子。親御さんが精神疾患を抱えていて経済的に余力がなく、アルバイトせざるを得ない環境にいる子……。

これまで数多くの10代と関わってきた経験から、入谷さんは、一人ひとりが全く異なる状況に置かれているユース世代の難しさを実感している。

寄付を軸に、5年スパンの支援と育成へ

厳しい状況にある若者が、少しでも希望が持てる環境づくりに挑む〈D×P〉。創業期は私立校へのクレッシェンドや、理事メンバーによる学校へのコンサルティングが中心だったが、その後大きく事業の裾野を広げていく転換点が2015年にあった。ある日、「自分が亡くなる前に、持っている資産を贈りたい」と多額の寄付の申し入れを受けたのだ。

予算のある学校しか〈D×P〉に仕事を依頼できない委託事業の仕組みでは、困難を知りながら、若者に手を差し伸べることができないケースも多かった。そこに「寄付」という財源が加わることで、純粋にユース世代の困りごとに向き合い、事業を考えていけるようになったという。

一方、寄付に対し「街頭募金」のようなイメージを持っている人も多く、収益の軸に置くことを不安に思う方もいたという。

コロナ禍、「ユキサキチャット」がもう一つの転機に

寄付者を広く募って事業を運営するのであれば、より一般の人々にもわかりやすく「ユース世代の困難」について説明していく必要がある。だが、他の世代と比較するとそもそも見過ごされやすく、当事者へのアプローチもしにくい若者の課題に関する広報・ファンドレイジングには、かなりの難しさがあったと、入谷さんは話す。

そうした中で、もう一つの転機となったのは、今や1万人を超えるユース世代が利用するLINE相談「ユキサキチャット」だ。前身となる10代向けオンライン相談が生まれたのは2018年秋。コロナ禍が訪れた2020年6月に、進学や就職などのさまざまな相談ができる窓口として現在の形になった。

大人に比べ、ただでさえ選択肢の限られるユース世代は、身の回りで複数の困難が重なると、生活がたちまち立ち行かなくなることも多い。新型コロナウイルス感染症により学校や職場が休みになるなど、社会的な混乱も大きかった2020年4月から8月にかけて、ユキサキチャットの登録者数は約2.5倍に伸び、特に生活困窮を訴える若者の声が増えていった。

〈D×P〉はすぐさま緊急支援として食糧の配送や現金給付を実施。2022年度からは、若者のニーズに合わせた3種類の「ユキサキ支援パック」を用意し、緊急度に合わせて食糧と現金を届けている。

長引くコロナ禍では、想像以上のユキサキチャット、ユキサキ支援パックの要望に、追加の財源も必要になった。より多くの寄付が必要な現状を訴えるため、〈D×P〉公式や今井さん個人のSNSアカウントで、現金給付を今いくら支援し、食糧を何食届けてきたかという発信を何度も見かけるようになっている。

これは広報・ファンドレイジング部門として見れば、直接支援のサービスが伸びていくことで、「当事者の声」を寄付者に届けやすい状況になったとも言える。マンスリーサポーターも2019年度からの4年間で約4倍に増えるなか、2022年度には食糧支援を計510名に対して6万4560食分、現金給付を計420名に対して2391万円行うことができた。

何かを選んだ瞬間、何かを否定する言葉の難しさ

2022年、入谷さんは広報担当から事業全体を統括するディレクターの立場になった。企業でいうCOO（Chief Operating Officer）、団体における事務局長のような役割だ。今は、クレッシェンドやユキサキチャットなどの事業部マネージャーに伴走しながら、経営方針を考えるのが主な仕事になっている。

見える景色が広がった分、人事に財務、マーケティング、広報、そして現場と、それぞれの間で、何を選び取るのか難しい判断を迫られることも増えたそうだ。

例えば、2022年8月から始まった「街中アウトリーチ事業」。繁華街に新しいセーフティネットをつくることを目的に、道頓堀のグリコ看板の下（通称：グリ下）に集まるユース世代に向けて、月数回フリーカフェを開き、お菓子や飲み物、生理用品などを無料配布してきた。

1年足らずのうちに、のべ利用人数は678名に昇り、飲食提供数も953個に伸びた。個別対応も増えニーズの高さを実感した〈D×P〉は、2023年6月、新たに「ユースセンター」を立ち上げ、必要とされる支援を届けやすい体制をつくろうとしている。

そうした活動を言葉にしようとすると、「本人の尊厳」を最優先に考えつつも、寄付者を増やすことや社会的認知を広める重要性も測りながら結論を出さなくてはいけない。入谷さんと新規事業部マネージャーの野津岳史さんは、背景を紹介するテキストをつくる際、こんなやりとりをしたと話す。

ファンドレイジングの視点から考えると、わかりやすい言葉の方が寄付しやすいことも入谷さんは理解している。ターゲティングができる広告次第では、表現を変えてもいいかもしれないと悩む。

それでも当事者が目にするものであれば、できるだけ実情に近い言葉を世の中に届けようと、メンバーで何度も推敲を重ねる。それが、最初に今井さんが語った「若者が希望を持てる社会」を実現するために欠かせないプロセスだからだ。

〈D×P〉も私も、社会と共に変化していきたい

目の前にいるユース世代の声を聞いて、クレッシェンドやユキサキチャット、街中アウトリーチ事業と活動を広げてきた〈D×P〉。それに合わせて、入谷さんの役割や目線も変化してきた。

これから先、若者がより生きやすくなるには、どんな社会になればいいだろう。そしてその時、〈D×P〉はどのような存在になっていたいと考えているのだろう。

入谷さん自身、10代の子どもの親でもある。一人の大人として子どもに今の社会を見せるには、「恥ずかしい部分もありますね。こんな社会でごめんねって気持ち」と正直な気持ちを教えてくれた。

それでも〈D×P〉で10年に渡りユース世代を見てきたからこそ、入谷さんは社会が良い方向に変わり始めた兆しも感じている。

これまで入谷さんは、広報やファンドレイジングの力を生かして、社会の中で、〈D×P〉の中で、それまで見過ごされがちだったものに光を照らそうとしてきた。大阪を拠点に、実際にユース世代の可能性を広げてきた一人といえる。

移ろいゆく世界の中で、今後必要とされるものが変わるかもしれない。そんな時、きっと彼女は領域にこだわることなく、また軽やかに新しいチャレンジを始め、人が希望を持てる社会をつくるために邁進していくのだろう。もちろんその時は、当事者を第一優先に、その人の希望に一つひとつ寄り添いながら。

Profile

入谷佐知

認定NPO法人D×P（ディーピー）理事 ディレクター/COO

千葉県出身。無謀にも新卒フリーランスになってしまい場あたり的に生きたのち、株式会社アムにてブランド経営コンサルタントの師匠の下、ブランド戦略・広報戦略に携わり、仕事を教えこんでもらう。2013年、NPO法人D×Pの広報・ファンドレイジング担当に就任。その後マネジャーになり、様々な資金調達プロジェクトを担う。さらに経理労務法務などのバックオフィスのマネジャーになり、独学で勉強しまくる。2019年に同法人理事、2022年にディレクターに就任し、経営および全事業の統括を担わせてもらっている。京都にて、大好きな夫と子と3人で暮らしている。

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Profile

D×P（ディーピー）

認定NPO法人

経済的困難などさまざまな境遇にあるユース世代に、セーフティネットと機会を提供するNPO。学校とLINE相談で若者と出会い、困った時に頼れる人とのつながりをつくります。定時制高校では、高校生と社会人が対話する授業や校内居場所事業を実施。LINE相談事業「ユキサキチャット」は全国から相談を受け付けています。コロナ禍で困窮する10代へ食糧支援・現金給付を実施しています。居場所を求める若者があつまる通称グリ下で若年層が自由に使えるフリーカフェを試験的にスタートし、2023年6月にグリ下近くにユースセンターを設立しました。

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ライター：北川由依

「いかしあうつながりがあふれる幸せな社会」を目指すWebマガジン「greenz.jp」や京都で暮らしたい人を応援する「京都移住計画」などで、執筆と編集をしています。京都を拠点に全国各地の人（法人）や場を訪ねがら、人とまちの関わりを編む日々。イチジクとカフェラテが大好きです。

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