だれもが文化でつながるために。クリエイティブ・ウェルビーイング・トーキョーが見据えるこれからの文化施設のあり方とは。 こここインタビュー　vol.23

美術館や劇場の気になるプログラムを探し、情報を調べて会場を訪れ、アート作品や舞台を楽しむ。普段、多くの人々が芸術文化にあたりまえのようにアクセスできる一方で、「あたりまえにアクセスできない人たち」もまた数多く存在する。

乳幼児から高齢者、障害のある人もない人も、そして海外にルーツを持つ人たちも。だれもが文化施設やアートプログラムと出会えるように、芸術文化へのアクセシビリティ向上に取り組むプロジェクトが動き出している。「Creative Well-being Tokyo /クリエイティブ・ウェルビーイング・トーキョー」（以下「CWT」）。東京都が主導する「東京文化戦略2030」の一環として2021年に発足したプロジェクトだ。

このプロジェクトを統括するのは、公益財団法人東京都歴史文化財団 アーツカウンシル東京 事業部事業調整課長の森司（もり・つかさ）さん。これまで、地域の担い手とともにアートプロジェクトの拠点をつくる「東京アートポイント計画」や、異なる背景を持つ人たちが出会い・共創する「TURN」のプロジェクトディレクターを歴任してきた知見を活かし、CWTの進行役を担っている。

合理的配慮の提供の義務化や東京2025デフリンピックの開催をはじめ、国内外で「だれもが共に生きる社会の実現」への取り組みが加速する中で、CWTはどのような意義を持ち、どのような活動を行なっているのか。そして、文化施設とアートプログラムのあり方はどのように変わっていくのだろうか。森さんの視点から話をうかがった。

芸術文化はだれのもの？ウェルビーイングの視点から文化施設を問い直す

「誰一人取り残さない（leave no one behind）」。これはSDGsが2030年のアジェンダに掲げる理念だ。この言葉は共生社会の実現を目指す世界各地のアクションの指針となり、東京都でも「東京文化戦略2030」の「誰もが文化でつながるプロジェクト」が始動。文化的にも理念に向かい活動していく機運がここ数年で一気に高まった。

2019年に国際博物館会議（ICOM）が提出したミュージアムの定義案が議論を呼んだことも記憶に新しい。そこでは、過去や未来についての批評的な対話を行うために、ミュージアムはあらゆる人々を迎え入れ、多様な声に耳を傾ける空間であることが示された。これまでの役割から、社会に開かれた場に移り変わることを記した内容は、世界各地の文化施設が社会的役割を再考するきっかけとなった。

こうした国内外の流れを汲み、社会的な要請に応える形でCWTは発足した。

芸術文化をすべてのひとへー。この壮大なプロジェクトの根底には、「尊厳」の問題があると森さんは話す。

とはいえ、実はこの問題は過去50年にわたって議論されてきたことでもあるそうだ。

CWTの重要なポイントの一つは「ウェルビーイング」を掲げていることだ。「ウェルビーイング」は、文字通り“Well=良い”と“Being=状態”を表し、身体的、精神的、社会的に満たされている状態を指す言葉。その人の尊厳が保たれている状態であり、人や社会とつながりを感じながら過ごせているということである。

事業の全体図を俯瞰する

CWTの事業は、主に「環境を整える」「プログラムを開発する」「ネットワークを築く」の3つに分類される。障害の有無や年齢にかかわらず、あらゆる人が芸術文化に出会い、参画できるような環境をつくること。国内外の文化施設と連携し、社会的な課題と向き合いながら、様々な人に必要とされるプログラムを作成すること。そして、アクセシビリティに関する取り組みを展開する文化施設や担い手などとのネットワークを築き、情報を共有・発信すること──。

もう少し細分化すると、以下の4つの取り組むべき要素がある。

1. 都立文化施設・文化事業の環境・体制整備
2. 調査・検証・開発
3. 国内外の発信・ネットワークの醸成
4. 関連事業の実施

誰も取り残されない文化施設をつくる。もちろんそれは理想だが、達成は一筋縄ではいかない。

森さんは現状についてそう言葉を重ねた。CWTは、2030年までに「あらゆる人が芸術文化を楽しめる共生社会が実現する」ことを目指して、取り組みを進めている。

鑑賞をサポートするだけでは不十分。「来るまで」と「来たあと」の環境を整える

では、CWTは具体的にどのようにプロジェクトを進行しているのだろうか。まずは事業の1本目の柱である「環境を整える」から見ていこう。

CWTが昨年取り組んだのは、ガイドラインの策定を見据えて財団内資料として制作した冊子「アクセシビリティ整備についての考え方」（2023年度版）だ。この冊子には、様々な特性を持つ人が文化施設や文化事業にアクセスする際に配慮すべきことが特性ごとにまとめられている。さらにはこれにもとづき、2025年までに都立文化施設が国内トップレベルのアクセシビリティを実現するための３か年計画の策定に着手した。

計画を実行するにあたり、CWTはアクセシビリティを3つの段階に整理した。利用者に情報を届ける「情報サポート」、文化施設で作品を楽しむための「鑑賞サポート」、そして障害等の当事者がプログラムに主体的に参画するための「参画サポート」。この区分けにより、それぞれの文化施設が共通の認識のもとでアクセシビリティ向上に取り組めるようになったことが、CWTの成果の一つだと森さんは話す。

CWTは現在、障害のある人のウェブアクセシビリティ向上のため、都立文化施設のホームページの見直しを行っている。だれもが同時に・同じ情報にアクセスできる状態を実現するため、当事者とともに検証を重ねるのだ。

さらに、「環境を整える」取り組みの一環として、緊急時の対応も進められている。現在はワークショップとリサーチをもとに災害バンダナや指差しで情報を伝えるコミュニケーションシートなど、ツールの開発に着手している。バリアフリー対応が十分ではない構造の建物において、非常時に車椅子の人が階段をどう降りるか、防災チームとどう連携していくかなど、多様な特性の人を受け入れるために対応すべき課題は多い。

どんなに質の高い鑑賞のサポート機器やプログラムをつくったとしても、その情報を得る機会がなかったり、鑑賞の環境が安全でなければ、障害のある人は文化施設に足を運ぼうと思わないだろう。ホームページのアクセシビリティは？ 緊急時の対応は？ これまであたりまえだと思っていた環境を見つめ直すことから、CWTのアクションは始まる。

まず当事者に会う。ひとりよがりではないプログラム開発のために

次に、CWTの2本目の柱である「プログラム開発」について見ていこう。

「共に生きる社会」を目指すプロジェクトによくある落とし穴は、取り組みが一方向的になってしまうことだ。「だれもが文化でつながる」ことを掲げるCWTは、プログラムをどのように開発しているのだろうか。

まず、手法として徹底されているのが、ゴールからやるべきことを逆算する「バックキャスティング」。そして手段を論理的に検討していく「ロジックモデル」だ。

CWTが文化施設と連携して進める「パートナープログラム」を例に見てみよう。東京都庭園美術館では、ベビーカーの利用者や車椅子の人が気兼ねなく来館できる「フラットデー」を設けている。今までは、特別鑑賞日として、美術館側が指定した休館日に来てもらうプログラムだった。しかし、CWTでの議論において「特定の日であればゆったりと鑑賞できる状況があるが、一方で利用者が選択できない不自由さがあるのではないか」という意見が上がったという。

そこで活用したのが予約制度だ。コロナ禍で運用していた仕組みを援用する形で、開館日にフラットデーを設け、試験運用を始めた。

当事者の視点に立ったプログラム開発には、障害の個別性にどう対応するかという課題もある。たとえば、同じ「目が見えない」でも、先天的に見えない人と中途失明の人では世界の感じ方が全く異なるからだ。障害のグラデーションを考慮しながら、最終的には単位を個人にすべきだと森さんは話す。

こうした障害のグラデーションへの理解を深めるために森さんが重視しているのは「まず会ってもらう」こと。レクチャーが得意な当事者を招き、職員向けのワークショップを行うことも、プログラム開発の中では重要な取り組みだ。その機会を通じて「できない」ではなく「どうしたらできるか」を考えてもらう。それは自分たちがあたりまえだと思っていたことを問い直すことでもあるだろう。

とはいえ、新たな環境の中で、各施設の職員が心配や不安を抱くこともあるはずだ。もちろんむずかしさはある。しかし、心配する必要はないと森さんは笑顔でこう続けた。

社会全体がやわらかく動いて変わる。ネットワークを築く重要性とは

最後は、3本目の柱である「ネットワークを築く」こと。

CWTでは、国内外の様々な文化施設の事業者と積極的につながることで、アクセシビリティが全体として向上していくことを目指している。取り組むべき課題は多く、時間もかかる。だからこそネットワークを築くことを重要視しているのだという。

令和5年度には、国内会議「だれもが文化でつながるサマーセッション2023」を上野の東京都美術館で開催した。「アクセシビリティと共創」をテーマに、前年に行われた国際会議で得た知見やネットワークを広めるとともに、共生社会の実現に向けた取り組みを推進することを目的とした。9日間に渡るセッションにはのべ4,000名もの人が参加し、共有と議論の場になった。

さらに、今後は各文化施設との連携も強化していく。情報共有の質を向上させるため、次年度から各館に社会共生担当を配置し、パートナープログラムも推進していくという。

「環境を整える」「プログラムを開発する」「ネットワークを築く」。以上3つの視点が重なりあいながら、CWTのプロジェクトは進行していく。

一方で、文化施設を現在利用している人に向け、「多様な人が利用できることが当然である」というメッセージを伝える必要性もあるという。

CWTが発足して数年が経ち、プロジェクトが具体的な形になり始めてきた中で、都立の文化施設には今後ますます変化が求められるだろう。過渡期につきものである「不寛容さ」とどう向き合うことができるだろうか。

人と環境との関係には、人が環境をつくる側面と、環境が人をつくる側面とがある。であるならば、東京都の文化施設から新しい環境をつくることで、文化施設に来た人たちが少しずつ変容していくかもしれない。その小さな変化が積み重なることで、社会に新しい「あたりまえ」が広がっていくかもしれない。そうした希望を持つことが、過渡期をしなやかに乗り越える推進力になるのだと思う。

文化施設が社会に参加していく挑戦

筆者が森さんと話す前に抱いていたのは、芸術文化には日常を豊かにする力があり、だからこそ文化施設へのアクセシビリティを向上した方が良いという考え方だった。しかし、森さんは異なる考えを抱いているという。

最後に、これまで現代アートのキュレーションや東京都の文化プロジェクトを歴任してきた森さん自身にとって、CWTはどんな意味を持つのかたずねてみた。

森さんはこう続ける。

2023年のサマーセッションで、明治学院大学非常勤講師で全盲当事者の半田こづえさんが言っていたのは、「ミュージアムを開いていく動機を、一人ひとりが持たないと結果がついてこない」ということだった。

では、森さんの動機とはなにか。一つは、東京都の文化戦略を統括する第一人者として、これまで「見えづらいもの」とされてきた人たちの尊厳を回復すること。そしてもう一つは、異なる価値観や世界との出会いが、純粋に「面白い」ということだと思う。それは好奇心が刺激されること、自分の世界が広がること、そして新たな可能性をともに開くということ。その「面白さ」に気づく人が増えれば増えるほど、目標までの距離は小さくなるはずだ。

わからなさを引き受け、試行錯誤を繰り返し、「義務感」だけではなく「面白さ」とともに人も文化施設も変化していく。そうしたクリエイティブなプロセスこそが、「だれもが文化でつながる」ための礎となるにちがいない。

Information

クリエイティブ・ウェルビーイング・トーキョー

• https://creativewell.rekibun.or.jp/

Profile

森司

公益財団法人東京都歴史文化財団アーツカウンシル東京事業部事業調整課長、女子美術大学特別招聘教授

1960年愛知県生まれ。水戸芸術館で学芸員を務めた後、公益財団法人東京都歴史文化財団アーツカウンシル東京事業推進室事業調整課長に就任。2009年より「東京アートポイント計画」を担い、ディレクターとしてNPOなどとの協働によるまちなかでのアートプロジェクトの企画運営を行う。2011～2020年まで「東京都による芸術文化を活用する被災地支援事業（Art Support Tohoku-Tokyo）」のディレクター、 2015～2021年まで東京2020公認文化オリンピアード事業「東京キャラバン」「TURN」のプロジェクトディレクターを務めた。現在「クリエイティブ・ウェルビーイング・トーキョー」を主導し、財団としてのアクセシビリティの向上等にあたっている。

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ライター：椋本湧也

1994年生まれ。個人で本の制作・出版を行うかたわら、フリーランスで執筆と編集のほか、家具メーカー Vitra・Artekと出版社タバブックスでマーケティングや編集のサポートを行う。
近著に『26歳計画』(21)『それでも変わらないもの』(22)『日常をうたう〈8月15日の日記集〉』(24)。

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