“障害”ってそもそも何だろう？ 困難の原因を「社会モデル」から考える──バリアフリー研究者・星加良司さん こここスタディ　vol.13

「“障害”って、一見バラバラな事象をひとまとめにしている、実はとても不思議な言葉なんですよ」

インタビューの冒頭、思わぬ言葉を投げかけられてハッとした。

私自身、ダウン症の親戚、人工透析が必要で車椅子生活を送っていた叔父、精神障害のある友人がいる。個別でみると、起こる症状も困難も全く異なるのに、社会から見れば3人とも“障害者”と位置付けられている。その事実に向き合わされた。

話をお聞きした星加良司さん（東大・バリアフリー教育開発研究センター 教授）によると、これまで一般的に使われてきた“障害”の考え方は、近代化に伴って生まれたものだという。福祉国家を目指すなかで、障害を「人の心身機能に制約があるから生まれるもの」と捉える立場（『個人モデル』または『医学モデル』）から、過去さまざまな支援が行われてきた。

対して、星加さんの専門である障害学では『社会モデル』を提唱する。『社会モデル』とは、「心身機能に制約がある人々にとって、環境に適合しづらい状況を社会の側が生み出していること」を障害と考える概念だ。

話を聞いていくうちに、私はこれまで『個人モデル』の見方で、障害という言葉を日常的に使っていたのだと知る。今回、星加さんに“障害”がたどってきた歴史と、なぜ今『社会モデル』が必要なのかを伺った。

障害はいつ、どのように生まれたか

近年、障害者にまつわる新しい制度がいくつも生まれたり、過去の法律が見直されたりしている。「ダイバーシティ&インクルージョン（D&I）」などの言葉の広がりとあわせて、職場などで話題に出る機会も増えてきているかもしれない。

たとえば、2016年に改正された『障害者雇用促進法』では、障害のある人に対する差別の禁止、合理的配慮（一人ひとりの特徴や状況に応じた調整・変更）の提供が義務化。民間企業の法定雇用率は2018年に「2.0%」から「2.2％」に、2021年に「2.3％」に引き上げられ、今後もさらなる数値の見直しが予定されている。

こうした動きの背景には、2006年に国連で採択された『障害者の権利に関する条約』がある。日本の批准は2014年、並行してさまざまな法の制定や改正が行われた。

「心身機能に制約があること」を、障害として扱う。身近な支援制度や福祉の仕組みを振り返ってみても、その意味にさほど違和感がないようにも思える。だが星加さんによると、こうした考え方は近代化の過程で生まれたものだという。

18世紀のイギリス産業革命を発端に、農業社会から産業社会に変化するなか、工場を中心とする「大量生産・大量消費」型の経済が世界を動かすようになった。その際人々に求められたのが、決められた作業を同じようにこなせる「労働力」となること。

農業や漁業など1次産業が中心で、親族との関係性がより密接だった近代化以前は、心身に違いがあったとしても、さまざまな仕事や役割を得ることもできた。しかし、産業化が進むと、そういった特性のある人々の多くが「画一的な働き方に適応できない」として、労働市場から疎外される形となる。

このとき議論になったのが、労働市場に入れない人について、上の2つのどちらの政策で対応するかだ。「今はたまたま働けていない人」なのか「どうしても働けない人」なのか、行政としては、政策を決める過程で無理にでも分ける必要がある。

できるだけ客観的な方法が検討された結果、採用されたのが“医学的な線引き”だった。

『個人モデル』から『社会モデル』へ

福祉国家の形成にともない、進められた“医学的な線引き”。その過程で行われる、適合できない人に対してのリハビリや教育、さまざまな福祉政策も、基本的には医学的な知見に基づいて、各個人への「特別な対応の仕方」が検討されていったという。

その後、国によって前後はあるが、1960～70年代には「インテグレーション」や「ノーマライゼーション」の考え方が注目されるようになった。以降、性別や人種を超えてあらゆる人々が、どうすれば差別や偏見を受けることなく平等に生きることができるか、社会基盤や福祉の整備が具体的に進められていく。

こうした動きの中で、「主要な働き方に合わせられない人」とされていた障害者の権利も、あらためて見直されるようになっていった。

この変遷が、いわゆる『個人モデル』（あるいは『医学モデル』）から『社会モデル』への転換だ。

1983年、イギリスの研究者であるマイケル・オリバー（Michael Oliver）さんが、著書『Social Work with Disabled People（障害者とともに歩むソーシャルワーク）』の中で新たな概念として社会モデルを提唱。その後、さまざまな分野に影響を与え、実社会での法整備も進んだ。

国内でも、2010年代に入って多くの法改正や法制定が行われた。2011年に『障害者基本法』が改正され、2013年には『障害者差別解消法』も成立（2016年施行）。差別の禁止や合理的配慮の提供について、行政や事業者に具体的な義務が課されるようになった。

社会モデルを直感的に理解できる寓話『障害者の村』

これらの公的な動きに伴って、労働や福祉の現場でも、社会モデルという言葉が徐々に広まりつつある。しかし、星加さんは「概念の本質が必ずしも理解されないまま、言葉だけが独り歩きし始めているかもしれない」とも危惧している。どういうことだろうか。

前述したように、個人モデルが「個人の心身の制約に困難の要因がある」と考えるのに対して、社会モデルは「環境や制度、価値観などあらゆる社会の要素が困難を生み出す」と考える。ここで注意が必要なのは、そうした障害学の理論は本来「なぜ困難が生じるのか」という“問題を生んだメカニズム”に目を向ける理論であることだ。

にもかかわらず、目の前の問題への“対処を行う主体”が「個人」なのか、「社会」なのかを問う手段になっている場合が多いという。

前提がズレたまま議論が進むことの弊害を、理解しやすいように星加さんが示してくれた寓話がある。それは、イギリスの障害学論者であるヴィック・フィンケルシュタイン（Vic Finkelstein）さんが1980年代に提示した『障害者の村』。

この寓話は、「車椅子ユーザー」が多数派で「歩く人間」が少数派という、現実とは逆のような架空の村が舞台になっている。描かれているのは、村にある「建物」と、それにまつわるエピソードだ。

もちろん村には福祉・医療の専門家がいるため、マイノリティ（歩く人間）が被っている問題について懸命に議論が進められていく。しかし、マジョリティ（車椅子ユーザー）である彼らから出てきたアイデアは「頭を傷つけないようにヘルメットをかぶってもらうこと」や「歩けないよう手術し、車椅子を提供すること」などだった。

専門家に悪気はない。だが、出発点がズレたまま対策を考えてしまったため、発想が「マイノリティにどうマジョリティ側へ合わせてもらうか」にとどまっていることがわかる。

「構造」の理解と「生き方」の選択肢を分けて考える

個人モデルの考え方がベースにあると、「良かれ」と思った対応も、知らず知らずのうちに無理な押し付けになってしまう場合がある。

ボタンのかけ違いが起こる前に、「そもそもの困難の原因はどこにあるのか」という出発点の認識を間違えないようにすることが重要だと、星加さんはあらためて強調する。

ここで星加さんが付け加えたのは、こうした考えは医学の発展や、現場での医療行為を否定するものではないということ。あくまで“問題のメカニズム”を認識する理論として、個人モデル（医学モデル）ではなく社会モデルで捉えてほしい、という点だ。

たとえば、ある問題を「社会が作り出した」と認識したうえで、それをすぐに取り除けるかというと、当然難しい場合があるだろう。そこで、社会が変わるまで働きかけ続けるか、一旦は現状のまま、個人として治療を受けるなどして生きやすい状況をつくるか。「生き方」としてどちらの方法もあり得る。

そこでの個人の選択に対して、社会モデルは評価する立場でも、行動を縛るものでもない。だが、そこで個人モデルの考え方がベースにあると、「生き方の選択肢を限定する恐れがある」と星加さんは強調する。

こう捉えていくと、社会モデルが何も「障害者」に限った話ではないことがわかる。むしろ、あらゆるマイノリティに関わる問題で生きてくる視点だろう。たとえば人種やセクシュアリティ、ジェンダーなどにおけるマイノリティの立場でも、実は全く同じことが起きているからだ。

「無自覚の特権」にどう気づくか。バリアフルレストラン、OTDワークショップの実践

星加さん自身も、社会モデルの考え方をより普及させるため、これまでさまざまな実践を重ねてきた。監修を務める「バリアフルレストラン」もその一つだ。

〈公益財団法人日本ケアフィット共育機構〉主幹の「チーム誰とも」が運営するこの取り組みは、前述した寓話を参考に「車椅子ユーザーがマジョリティで、二足歩行者がマイノリティ」の世界を体験できるプログラムとなっている。2020年2月に期間限定で開催された。

従来の障害理解を促すプログラムには、車椅子の乗車体験をしたり、アイマスクをして地域を歩いたりと「身体機能」にフォーカスした活動も多い。これは見方によっては、個人モデル（医学モデル）の考え方を強化してしまうおそれがある。対してバリアフルレストランは、場の「環境」だけで参加者に困難が生じる仕掛けを展開することで、社会モデルを直感的に理解できる形となっている。

実際、この取り組みは大きな反響を呼び、メディアにも多く取り上げられた。一部からは「健常者に対する当てつけでは？」といった声も届いたが、星加さんはそうした反応こそが、社会の中で個人モデルがまだ根強いことの現れではと考える。

並行して、社会モデルを理解してもらう研修やワークショップの開催にも多く取り組んでいる。中でも、企業向けに行う「OTD（組織変革のためのダイバーシティ）ワークショップ」は、ここ数年で注力してきた取り組みの一つだ。

このワークショップは、グループ対抗のゲームを通して「無条件の特権」を持つマジョリティ性に気づき、マイノリティだけに見えている組織の歪みを学ぶもの。組織内での価値観の変容につながり、働きやすい職場づくりから経営成果の向上につなげる「Nモデル」の実現を目指している。

OTDワークショップは、もともと社会における「公平性」について考えるために、星加さんが東京大学の授業で実施していたクイズ形式のワークが元となっている。企業のダイバーシティ推進が注目されるようになる過程で、有志のメンバーと組織向けにアレンジが行われ、プログラムとして確立された。

現在は星加さんも理事を務める〈一般社団法人OTD普及協会〉のもとで活動を拡大中。多数の企業がパートナーとして名を連ね、参加者からは「自分が持つ固定概念への気付きとして頭をガーンと殴られたような感覚があった」といった感想が寄せられている。

星加さんが言うように、社会モデルはあくまでメカニズムを知るための理論だ。日常の中にある「偏り」と向き合い、そこに構造的な要因がないかと疑うことが、多様な選択肢につながっていく。本当の意味での共生社会も、その先にしか生まれないのだろうと感じる。

だが、そこからの具体的なアクションは一人ひとりに委ねられる。寓話の話などで理論は理解できる一方、それだけでは「今まさに困難な状況に置かれている人の苦しみ」が変わらないことを思うと、スッキリとしない感情も正直残っている。

精神疾患を持つ友人が再就職に時間がかかったことも、レズビアンの知人が結婚をするために海外へ移住しなければいけなかったことも、「自分に何ができたのか」と考えるたびに悩ましく思う。正解のない問いと、その先のアクションについて、取材を終えた今も考え続けている。

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「個と個で一緒にできること」を合言葉に、福祉の現場に宿るクリエイティビティや、社会をやわらかくするヒントをたずねてきたこの5年間。ここから先の〈こここ〉をさらに育てていくため、5周年の節目に読者のみなさんに向けたアンケートを実施しています。

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Information

書籍『「社会」を扱う新たなモード』

2022年6月により出版された星加さんの共著。社会モデルについて、わかりやすく解説されています。

「社会」を扱う新たなモード——「障害の社会モデル」の使い方
飯野由里子・星加良司・西倉実季【著】
定価：本体2,300円（税別）
発行所：株式会社生活書院
ウェブサイト

Profile

星加良司

東京大学大学院 教育学研究科附属 バリアフリー教育開発研究センター 教授

東京大学大学院人文社会系研究科博士課程修了。博士（社会学）。東京大学先端科学技術研究センター特任助教等を経て、現職。主な研究テーマは、ディスアビリティの社会理論、障害者のシティズンシップとアイデンティティ、障害平等施策としての合理的配慮等。国・自治体の障害施策関連の委員を多数務めるほか、障害や多様性に関する先端的な知の社会還元を進める観点から、オリンピック・パラリンピック等経済界協議会との共同プロジェクト「『心のバリアフリー』教育の講師養成講座」等を展開している。一般社団法人OTD普及協会 理事。

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ライター：庄司智昭

編集者。「人口減少時代の豊かさを探求する」という言葉を大切に、ローカル事業者やスタートアップのコンテンツ制作をサポートしています。ローカルマガジン「おきてがみ」をnoteで運営中。

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